新しく教育研修担当者になられた方へ（３）

～人材開発の業務【研修実施運営編：受講生の選定方式の決定】について理解する～

 

前回は、人材開発部門の主な業務についてお伝えしました。今回からは人材開発部門における研修担当者としての具体的な業務についてお伝えします。

 

まずは、１．自社の教育（人材育成）方針の立案、教育体系の構築、２．各研修の企画立案及び決定、３．各教育研修の実施運営、４．各教育研修の評価、５．インストラクターの中でも、新任のスタッフとして担当させられやすい「３．各教育研修の実施運営」について数回に渡ってお伝えします。

 

人材開発業務の中の基本ですが、経験を積めば積むほど、この業務が奥深く、教育研修効果を高める上で重要であると分かってくると思います。どう奥深いのかは別の機会でお伝えします。

 

さて話を戻しますと、「３．各教育研修の実施運営」の位置づけとしては「２．各教育研修の企画立案及び決定」の次の段階になります。「２．各教育研修の企画立案及び決定」がPDCAでいうとP（計画）にあたり、「３．各教育研修の実施運営」はD（実施）にあたります。

 

具体的な内容としては、

(1)事前準備

①受講生の選定方式の決定

②関係者（受講生、職場上司、経営層など）への連絡

③教育研修当日に向けての準備（会場手配、使用機材、資料など）

(2)教育研修の実施

①当日の会場設営

②事務局としての運営

といったことが挙げられます。

 

各項目についての要点は下記のとおりです。

(1)事前準備

①受講生の選定方式の決定

この受講生の選定方式の決定は、教育研修企画の立案段階で十分に検討されるべき項目ですが、先にお伝えします。

受講生を選定する方法は、大きく指定式、推薦式、選抜式、自主応募式といったものがあります。

指定式とは、特定の役職及び資格や職種にいる人を対象として行う場合に選ばれます。該当する立場の人全員に、仕事を進めていく際に必要となる態度や知識、スキルなどの内容を提供したい場合に用いられます。新入社員研修や新任管理者研修などでこの方式がとられることが多いです。

 

推薦式とは、実施する教育研修テーマに関連すると思われる部署に教育研修案内を送り、職場責任者にふさわしい受講生を推薦してもらう方式です。特定の対象層向けに必要なテーマを提供する場合に用いられます。例えば、職場のリーダークラスの人を対象に、コーチング研修を企画した場合、教育研修案内で、「リーダークラスを対象にコーチング研修を実施しますので、ふさわしい人を推薦してください」と依頼するケースがあります。

 

選抜式は、特定の昇進昇格を目的とした教育研修や資格取得講習会などの場合に、事前に試験を行ったりして、受講者数を絞ったり、一定以上のレベルに達した人のみを受講させるといった目的で行われるものです。

 

自主応募式では、教育研修の内容が業務の遂行に必須ではなく、受講者の自己啓発意欲を尊重したいといった場合に選ばれ、受講の意思を受講生の判断に委ねる形のものです。公開講座などでこの方式がとられることが多いです。