「ジョブ型雇用」に関する人事担当者対象調査2020

概要

1. ジョブ型雇用の認知率：
   「ジョブ型雇用」の認知率は「知っている」が54.2%、「知らなかった」が45.8%であった。従業員規模が大きいほど認知率は高い傾向であることが確認された。
2. ジョブ型雇用の導入状況：
   「ジョブ型雇用」導入は全体の12.3%。従業員規模が大きいほど導入率が高く、従業員5,000人以上で19.8%という状況。導入企業の約７割は１年半以内に「ジョブ型雇用」を導入。
3. ジョブ型雇用導入済・導入経験有企業と導入検討企業の比較：
   「ジョブ型雇用」で取り入れた内容や検討内容は、「仕事内容の定義（Job Description作成）」「組織ミッションや職責レベルに応じたグレード設定」「職種ごと採用」が代表的であった。
4. メンバーシップ型雇用のメリットと課題：
   「柔軟な配置」や「本人の特性にあわせた育成」をメリットに感じる。一方で、「育成に時間がかかる」「専門性がつきにくい」という課題感がある。
5. 解説：HR統括編集長 藤井 薫
   「ジョブ型」「メンバーシップ型」の二元論を超えて。目的ありきの人事制度へ。
   一人一人の才能開花に向き合う、多様なHRM深化は、始まったばかり。
   新型コロナウイルス禍を契機に「ジョブ型雇用」の報道が過熱する中、実態はどうなのか？

(以上原文引用※詳細はタイトルをクリックしてください)

2020.12.3　リクルートキャリア