- 人材開発情報
- 2014.03.11
仕事に関する「強み」自認の規定要因と効果(経済産業研究所)
仕事に関する「強み」自認の規定要因と効果―「30 代ワークスタイル調査」の分析より―
(1) 自認された「強み」は「スキル・資格」と「対人能力・行動様式」に大別される。
(2)「強み」は職場で形成される場合が多いが「スキル・資格」は特に女性の場合に教育機関などでも形成されやすい。
(3)「対人能力・行動様式」は男性では長時間労働者や管理・事務・サービス・販売の職種で、女性では低収入層で自認率が高いのに対し、「スキル・資格」は男女とも専門・技術職で自認率が高く、特に女性では高等教育経験者や高収入層で自認率が高い。
(4)「対人能力・行動様式」は男性では「栄達」志向、女性では「フリーター」志向と関連が強く、「スキル・資格」は「専門・貢献」志向や「順調」意識と関連が強い。
以上より、特に女性のキャリア形成にとって、「スキル・資格」という「強み」の自認が有効であることが示唆された。(原文引用)
2014.3.10 経済産業研究所