- 人材開発情報
- 2025.01.15
若手従業員のメンタルヘルス不調についての定量調査(パーソル総合研究所)
■主なトピックス
<実態>
①過去3年以内のメンタルヘルス不調経験者(当時正規雇用)のうち、勤務先を退職したのは4人に1人。20代では約4割と多い。
②部下のメンタルヘルス不調対応経験のある管理職のうち、約5割は「精神的な負担が大きかった」、約4割は「業務上の負担が大きかった」と回答。「もっと早く相談してほしかった」といった、早期相談の希望も約半数にのぼる。
③部下のメンタルヘルス対応における課題は、「他のメンバーの業務量増(35.2%)」が最多、「業務調整(26.2%)」がそれに次ぐが、「メンタルヘルス不調の予兆が見抜けない」「本当にメンタルヘルス不調かわからない(仮病が疑われる)」も各2割。
④メンタルヘルス不調による休職のうち、「仮病」をつかった休職は全体のわずか1%。
<要因>
⑤若年層ほど、「拒否回避志向(怒られたくない、人目を気にする、受け身の姿勢、失敗への恐れ、対立回避)」が高い傾向。拒否回避志向が高いと、上司などからの叱責でストレス反応が高まりやすい。背景には、保護的な教育環境やインターネット利用の影響などが可能性として考えられる
⑥若年層ほど「スクリーンタイム(スマホ等のデジタル画面の使用時間)」が長く、特にテレワーク実施者やIT・間接部門・事務職で長い。スクリーンタイムが長いほど、脳疲労や眼精疲労、ストレス反応が高まる。
⑦メンタルヘルス不調を「職場内で相談・報告」したのは2人に1人であり、傾向に年代差はない。一方、相談しなかった20代の退職率は35.2%と他年代に比べ高い。
⑧職場にメンタルヘルス不調を相談しない理由は、「相談しても解決につながらないと思った」が34.5%と最多。他方で、相談者の約8割は職場からの支援的な対応(相談に乗る、業務負担の軽減、医療受診の勧奨など)を受けたと回答。
<解決策>
⑨正規雇用者の約4割が、職場で相談しても相談後の職場の対応イメージがないと回答。また、正規雇用者の約4割が、職場にメンタルヘルス不調を相談したら自身の評価が下がる、職場に居づらくなると認識。いずれも20代では特に多い傾向。
⑩相談後の職場の対応についてのイメージのなさや、相談により評価・評判が下がるとの予期は、職場にメンタルヘルス不調を相談・報告する抵抗感を強く高めている。
⑪非管理職にも職場の対応イメージをつけるため、研修や社内報を通じた非管理職向けの啓発施策が有効。
(以上原文引用※詳細はタイトルをクリックしてください)
2024.12.24 パーソル総合研究所