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  • 2015.03.05

上場企業の『トップマネジメントの意識調査』結果(大和総研)

上場企業の『トップマネジメントの意識調査』結果

【調査結果に対する考察】

今後10年間の日本経済の強みに関しては、「技術開発力」、「製品・サービスの品質」、「日本のブランド力」が上位を占めた。オリンピック・パラリンピックはインフラやセキュリティー等も含め、世界に向けて製品・サービスのPRや情報発信ができる絶好の機会となる。また東京から地方へ外国人観光客の動線を伸ばすチャンスでもある。

自社の経営課題に関しては、「人事政策」、「新製品開発・新規事業」、「M&A・業務提携など」が上位を占めた。特に非製造業においても、今後組織再編を含めてM&Aや業務提携が活発化すると予想される。

今後経営者に求められる資質に関しては、「先見性」がダントツの1位で、「環境変化対応」、「リーダーシップ」、「戦略的思考」と続いた。コーポレートガバナンス・コードにおいては、能動的な経営戦略や経営計画の策定・公表を求めている。その視点においても「先見性」は経営トップの適性に関する重要な指標の一つとして注目される。

(以上原文引用)

2015.3.3  大和総研

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