人材育成と能力開発の現状と課題に関する調査

＜調査結果のポイント＞

《１》企業調査
＜３割の企業は人材育成・能力開発について特に方針を定めていない＞
 人材育成・能力開発について特に方針を定めていないとする企業は 29.6％に上る。前回（2016 年）調査の 18.2％を大きく上回った。規模別では９人以下の企業で４割超（42.2％）と特に高い（P.3図表 1-1）。

＜OFF―JT を実施した企業は 34.2％、自己啓発支援を行った企業は 25.9％＞
 従業員の能力開発・向上を図るため、業務命令に基づき、通常の仕事を一時的に離れて行う教育訓練・研修（OFF-JT）を実施した企業は 34.2％。従業員の自己啓発に対する支援を行った企業は25.9％（P.8 図表 1-10、P.10 図表 1-14）。

＜アフターコロナでは個人に焦点を当てた人材育成を重視する企業割合が高い＞
 新型コロナウイルス感染症の流行が落ち着いた後、「仕事のやり方」や「働き方」の変化に伴って予想される人材育成・能力開発への影響として、３割超（33.8％）が「個人の仕事の範囲や役割がより明確になる」を挙げた。次いで「リモートワークを活用した研修が増える」が 27.4％、「より自己啓発を重視する」が 22.6％など。企業は個人に焦点を当てた人材育成を重視する姿勢を示している（P.15 図表 1-24）。

《２》労働者調査
＜２割以上が能力開発により会社への定着意欲、仕事に対するモチベーションが高まったと認識＞
 これまで仕事をしていく上での能力を高めてきたことで、22.5％が会社への定着意欲が「高まった」または「やや高まった」と回答。また、26.2％が仕事に対するモチベーションが「高まった」または「やや高まった」と回答（P.20 図表 2-9、P.21 図表 2-11）。
 会社の人材育成や能力開発の方針が明確かどうかによって分けてみると、方針が明確な企業に勤める者は、能力を高めてきたことで、会社への定着意欲や仕事に対するモチベーションが高まったとする回答割合が高い（P.20 図表 2-10、P.21 図表 2-12）。
＜アフターコロナの人材育成についての認識では従業員と企業にギャップがみられる＞
 新型コロナウイルス感染症の流行が落ち着いた後、「仕事のやり方」や「働き方」の変化に伴い会社から求められると思うこととして、37.3％が「より生産性や効率性を意識する」を挙げた。一方、「自己啓発を行うなど自ら能力を伸ばすことに積極的になる」は 13.8％に留まっており、個人に着目して自己啓発等を重視する企業の姿勢とはギャップがみられる（P.24 図表 2-16）。

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2021.2.5　労働政策研究・研修機構