360 度評価活用における実態調査

結果のポイント

●現在、31.4%の企業が「360 度評価」を導入しており、今後も継続して実施／今後実施してみたい企業は、全体の半数（50.4%）【図表 1】
●360 度評価の対象として一番多いのは、課長層(62.5%)、次いで部長層(59.5%)。また、周囲から率直な評価やフィードバックが起こりにくい事業部長・役員層への導入をしている企業も 56.0%ある。
また、新人・若手層へ導入している企業は 27.8%あり、そのような企業は、成果だけでなく仕事の進め方を身に付けていくことも重要と考え、業績評価に加えて仕事のプロセスを評価していることが伺えた
【図表 2】
●360 度評価を導入した目的として最も多かった回答は「他社と比較した時の自社の人材レベルがわからないから」(37.5%)。次いで「現在の評価（上司評価）があてにならないと感じたから」（35.7%）、「現場の社員から導入を求められたから」（32.2%）【図表 3】

●360 度評価の活用方法について、「人事評価に反映している」の選択率は 54.5%に留まった。
他方、「対象者本人の気付き・育成に活用している」(35.3%)、「上司のマネジメント・コミュニケーションツールとして活用している」(20.2%)等、人事評価目的ではなく、育成や職場コミュニケーションの活性化を目的として導入する企業も多いことが明らかに【図表 4】
●導入後の効果は、「本人の能力開発のため」「職場のコミュニケーションを活性化するため」といった導入目的をきちんと伝えた方が感じやすい【図表 5】
●76%の企業が本人に評価結果を返却【図表 6】
返却している企業の返却方法については、多い回答順に、人事からの返却 34.0％、上司からの返却18.5％、集合研修の場での返却 7.6％。

(以上原文引用※詳細はタイトルをクリックしてください)

2020.5.26　リクルートマネジメントソリューションズ