- 人材開発情報
- 2015.06.08
情報通信機器を利用した多様な働き方の実態に関する調査結果(労働政策研究・研修機構)
調査結果のポイント
◆企業調査結果
<テレワークを実施している企業は 1 割ほど>
<テレワークの実施目的は、“生産性の向上”、“移動時間の短縮・効率化”、“家庭生活との 両立”で 5 割から 6 割>
<テレワークの実施は、生産性の向上、家庭生活と仕事の両立等に効果がある>
◆従業員調査結果
<5 人に 1 人がテレワークをすることがある>
<テレワークをすることがある従業員の1か月の実労働時間は長くはない>
<テレワークは、仕事面、生活面の両方でメリットがあると考えられている>
(以上原文引用)
2015.6.4 労働政策研究・研修機構