人材開発実態調査2017

調査結果サマリー

・人材開発担当部署の変化
－人材開発担当部署の部門・ラインへの設置は従業員規模が大きくなるほど進み、1000～3000名規模で分権化が検討される傾向
－人材開発部署の今後の課題は、「人材開発ビジョンを明確化」した上で「人材開発戦略と、経営戦略・事業戦略との連動を強化」すること
－人材開発担当者には今後、より「人材・組織開発のプロフェッショナリティ」が求められる

・人材開発の対象となる能力の変化
－1000名以上の企業では7割が階層別教育・選抜教育のいずれも強化する意向
－1000名未満では選抜教育を強化する意向の企業が5割、目的別／テーマ別教育を強化する企業が8割
－階層別研修で今後特に強化する教育内容は、若手では「自律的・主体的に仕事する力」、中堅では
「育成力」「職場への影響力」、課長クラスでは「部下育成力」｢動機づける力｣、部長クラスでは
「ビジョン構築力」「戦略立案力」「変革力」

（以上原文引用※詳細はタイトルをクリックしてください）

2017.2.27  リクルートマネジメントソリューションズ