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  • 2015.06.08

情報通信機器を利用した多様な働き方の実態に関する調査結果(労働政策研究・研修機構)

情報通信機器を利用した多様な働き方の実態に関する調査結果

調査結果のポイント

◆企業調査結果

<テレワークを実施している企業は 1 割ほど>

<テレワークの実施目的は、“生産性の向上”、“移動時間の短縮・効率化”、“家庭生活との 両立”で 5 割から 6 割>

<テレワークの実施は、生産性の向上、家庭生活と仕事の両立等に効果がある>

 

◆従業員調査結果

<5 人に 1 人がテレワークをすることがある>

<テレワークをすることがある従業員の1か月の実労働時間は長くはない>

<テレワークは、仕事面、生活面の両方でメリットがあると考えられている>

(以上原文引用)

 

2015.6.4 労働政策研究・研修機構

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