- 人材開発情報
- 2022.02.01
2021年度 教育研修費用の実態調査(産労総合研究所)
主なポイント
1.【教育研修費用総額と従業員1人当たりの教育研修費用】
・教育研修費用総額の実績額は4,625万円、前回調査と比較すると、1,974万円の減少。
・従業員1人当たりの2020年度実績額は24,841円で、前回調査より10,787円減少。
2.【予算を策定する際の優先基準】
・ 「前年度の実績額」が4割、「ゼロベース」が3割。
3.【教育予算の増減状況と今後1~3年の方向性】
・2020/2021年度で予算額を比較した場合に、「増加」35.4%、「減少」50.3%で、3年連続して減少が増加を上回る。
・教育研修費用総額の今後1~3年の見込みは、「かなり増加」「やや増加」の「増加計」割合が高まる。
4.【教育研修に対する新型コロナウイルス感染拡大の影響】
・「おおいに影響があった」78.0%、「一部影響があった」19.6%。
5.【コロナ禍での新入社員研修の実施状況】
・新入社員研修を「実施した」95.8%、「実施を予定していたが、中止した」2.3%、「実施しなかった」1.9%。
6.【2021年度の新入社員研修の実施動向】
・「新たな形式・内容で実施予定」36.4%、「2020年度と同じ形式・内容で実施予定」34.0%、「コロナ禍前(2019年度)の形式・内容で実施予定」が21.1%。
(以上原文引用※詳細はタイトルをクリックしてください)
2022.1.31 産労総合研究所